【徹底解説】自社ECサイトで使うべき９つの決済方法

決済方法③代金引換（代引き）

メリット：ユーザーがカード情報を送信しなくよいので安心して使える
デメリット：手数料が安くない。受け取り拒否リスクも

宅配業者が代金を回収してくれるサービスです。ユーザーがEC決済時にクレジットカードの情報を送信しなくても良いので、セキュリティの観点から安心感があります。

また、EC事業者としても商品と引き換えに代金が回収できるので、取り損なうことがなくなります。ただ、デメリットとして手数料が安くないことです。そのため、ユーザーに負担してもらうケースがよく見受けられます。

さらに代引き決済には「受け取り拒否」のリスクもあります。ユーザーの中には、購入時に代引き決済を指定しておきながら、配達時に受け取りを拒否するユーザーもいます。「購入後に気が変わった」「不在が続き配送業社の保管期間オーバー」などにより、発送元に戻ってきてしまうケースです。

この場合、返送にかかる送料や手数料は発送元である店舗の負担になってしまいます。稀なケースではありますが、この決済方法の大きなリスクとして留意しておく必要があります。

そしてもうひとつ、代金引換は女性ユーザーに好まれない傾向のある決済手段です。なぜなら一人暮らしの自宅に宅配員がくるためドアを開けるのに抵抗感がある女性が多いからです。またアンチエイジングの化粧品などは誰にも見られたくない傾向があったりするので、単に女性の一人暮らしという理由だけではありません。

決済方法④コンビニ払い（後払い）

メリット：商品を受け取ってから支払える。コンビニで支払うためユーザーにとって利便性が高い
デメリット：お金を回収できないリスクあり。（債権保証してくれるサービスもあるが手数料が高い）

コンビニ払いは、商品にコンビニ払い用紙が同封されている場合や、ECサイトでの購入時にコンビニ会社を選択して、画面に表示された画面を印刷して持ち込む場合もあります。コンビニ決済には以下の3種類があります。

コンビニ払込票決済

商品と一緒に払込票が送られてくるタイプです。　昔からあるタイプです。ユーザーにとっては商品を確認してからお金を払えますし、クレジット番号のような個人情報も事前に必要なく手軽です。しかし事業者にとってはユーザーからお金を徴収できないリスクがあります。カタログ通販などでよく使われる決済方法です。

コンビニ払込票決済（債権保証型）

未回収を自社でやるのが手間な場合は、このコンビニ決済に保証がついているこのサービスがいいでしょう。

例えば、定期購入の単品通販などを扱う会社はサンプル製品の送ったユーザーをいかに正規製品への販売、継続購入させるかが重要になっており、注文するまでの手続フローをできるだけ短くしたい意図がありますので、そういったビジネスの場合に重宝される決済方法です。そして現金未回収のリスクを防ぐには保証サービスが最適です。

ただし、手数料もその分高額になります。目安ですが「購入品の手数料3％＋150円~200円の固定」といった感じで安くはありません。

ペーパーレスコンビニ決済（WEBコンビニ決済）

ペーパーレスのコンビニ決済方法です。ローソンの例で説明しますとLoppiという端末にWEBの決済確認画面のシリアルナンバー端末に入力すると紙が印刷されます。それをレジに持っていき精算を行うサービスです。

コンビニは全国どこにでもあり、その多くは24時間365日営業ですから、ちょっとしたついでに支払を済ませる手軽さがあります。また、代金引換と同様にクレジットカードの情報を送信したくないというニーズに応えることができます。

なお、コンビニ決済に関しては、詳しく解説した記事がありますので詳しくは下記をご覧ください。下記記事では、最新の「債権保証型の後払い」のコンビニ決済についても取り上げております。

コンビニ決済の記事：【全解説】ネットショップ必見！４つのコンビニ決済方式をプロが解説

決済方法⑤キャリア決済

メリット：クレジットカード情報を送信しなくてよいので、ユーザーの安心感がある
デメリット：手数料が高く、キャリア各社の仕様が異なるため導入の敷居は高い

キャリア決済は、キャリアからの請求として購入することができます。スマートフォンの普及は著しく、ECにおいてもスマートフォンからの購入は多くあります。また、キャリア決済ができるようになると、これもクレジットカードの情報送信をしなくても良いので、安心感があります。

一般的に、携帯電話料金などの通信料金の支払いは毎月のルーティンなので、一緒に支払えるという点で楽であることも、メリットのひとつでしょう。

また、キャリア決済は若い世代を中心に支持されており、先に紹介した決済方法の利用率調査でも11.５％と無視できないものがあります。

キャリア決済はユーザーにはメリットが多いのですが、EC事業者には手数料が多くかかり、目安としてクレジットカードの1.2〜1.5倍になります。またキャリア決済の難点はキャリア毎に仕様が異なりますので、導入前に運用が考慮する必要があります。

決済方法⑨銀行決済

口座振替

WEB口座振替

銀行振込

バーチャル口座決済

ペイジー

ネットバンキング

基本的に銀行を使った決済方法はリアルタイム決済がされるわけではないので、ECサイト側から見るとお金は後で入ってくるスキームです。しかしネットバンキングでは24時間お金を受け取る事ができるスキームの構築が可能になります。この方式はFXの入金によく使われております。

デメリットはネットバンキングの事前登録が必要だったり、ある程度のITリテラシーが必要になってきます。

決済会社を選ぶ３つのポイント

各決済方法について、メリット・デメリットを中心に解説していきました。繰り返しになりますが、決済方法の選択の基準は

・ユーザーの年齢
・ユーザーの性別
・あなたのECサイトのビジネスモデル

がポイントになりますので、それに最も合う決済方法を選ぶべきです。次に決済会社を選ぶべき３つのポイントを紹介いたします。

もし、あなたの会社のECサイトが「銀行振込」と「代引き」だけ良いとしたら、決済会社は必要ありません。しかし、ユーザー目線から見ると不親切な決済方式になってしまい、その分売上も限られたものになります。ではEC事業者はどの決済会社を選択すれば良いのでしょうか？筆者が考えるEC事業者が決済会社を選ぶ3つのポイントを解説いたします。

ポイント①自社の使いたい決済手段とECシステムに対応している決済会社を選ぶ事

大前提として導入しているECシステムに標準対応している決済会社を使うべきです。ECサイトに標準対応していない決済会社を使うには開発コストが新たに発生するからです。従ってECサイト構築・導入の際には決済方法まで考慮しなくてはなりません。導入するECシステムにどんな決済方法が対応しているのか事前に確認するようにしましょう。

ポイント②3年先までコストシミュレーションする

複数の決済会社から、どの決済会社にするべきか悩む場合は、イニシャルコストとランニングコストを含めて、どの決済会社が一番コストが安くすむか、3年先までコストシミュレーションを行います。一見手数料が安く見える会社でも導入費用が高く、償却する期間が長くなってしまうようでは本末転倒です。

コストシミュレーションには導入費用（イニシャルコスト）と売上の手数料（ランニングコスト）を考慮し算出してみましょう。短期的に考えコストが多く発生する決済会社も、長期的にみればコストが抑えられる場合もあるからです。

ポイント③決済会社の信頼度

決済会社の信頼度は下記の３つの要素からなります。決済はお金まわりの事となるため信頼度は高い会社でなくてはなりません。

１財務的な健全さ

決済代行するという事は、締日があり入金するまでの一定のサイクルがあるため、会社としての信用度や財務的な健全であることが大前提です。経営基盤がしっかりしている会社を選ぶべきです。

２カスタマーサービス

コンビニ払い等では人的処理があるため、ミスが発生する可能性ゼロではありません。それ以外にも、何かしらのトラブルがあり、決済がうまくいかない事はゼロではありません。このような時にユーザーを保護する意味でも、決済会社の対応は重要な意味を持ちます。

このため、何かしらのミスが発生した場合のために、決済会社としてもクレームを受け付ける窓口と調査する仕組みが重要になってきます。EC事業者に過失がなくても連帯して信用を落とし兼ねないので、ユーザーのためにもカスタマーサービスが充実した決済会社が好ましいです。

３セキュリティ

決済会社は、万が一クレジットカード情報が漏れたら、巨額な保証を抱えて倒産の危機になるので、必要以上な対処をしているはずです。ただ、セキュリティレベルは非公開ですので、どのような対処をしているかはわかりません。決済会社の担当にセキュリティに対してどのくらいの投資をしているか尋ねてみるとよいでしょう。

最後に

ここまで読んでいただいた方には、あなたの会社にふさわしい決済方法の選択方法が理解できたと思います。

また、すでに決済サービスを導入済みの事業者も、決済方法の見直しのために定期的にユーザーにアンケートを取り、どの決済方法がいいのか再検討する機会を設けるべきです。例えばユーザーの利用が最も多いクレジット決済も実は新規に購入する場合は、後払いが喜ばれたりする例があるからです。

とはいえ、新しい決済方法の導入には手数料が膨らむことや各決済会社との接続する仕組みも必要なことから、投資も必要となってきます。このことからEC規模に応じて、決済サービスの導入を見直していくことが良いでしょう。

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