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2025年の調査結果によると、キャッシュレス決済比率は58.0％であり、キャッシュレス決済は年々拡大しています。店舗で対応できる決済手段を増やしておくことは、キャッシュレス決済を利用したい顧客の取りこぼしを防ぐことにもつながります。
キャッシュレス決済とは、現金を使わずにクレジットカードや電子マネー、QRコードなどで支払いを行う決済方法です。店舗向けのキャッシュレス決済サービスを導入すると、主に以下の3つの決済方法に対応できます。
② QRコード決済（PayPay、楽天ペイなど）
③ 電子マネー決済（Suicaなど）
近年のキャッシュレス決済サービスには、スマートフォンやタブレットと専用端末を組み合わせて利用するタイプだけでなく、昨今では、「PAYGATE（ペイゲート）」のような決済端末単体で利用できる便利なオールインワンタイプもあります。
さらに、PAYGATE（ペイゲート）は決済手数料が1.98%〜（一部条件あり）と業界最安基準なので、今からキャッシュレス決済の導入を考えている店舗にとって、最も有力な選択肢となります。
本記事では、これからキャッシュレス決済を導入する店舗事業者向けに、キャッシュレス決済サービスの大手5社を比較しながら、各サービスの料金や対応決済、端末の特徴などを整理し、自店舗に合ったサービスを選ぶためのポイントについて詳しく解説するので、ぜひ最後までご覧ください。
店舗向けキャッシュレス決済サービス5社の比較表
それでは、決済端末を利用した店舗向けキャッシュレス決済サービス大手5社の比較表を紹介いたします。
◆キャッシュレス決済サービス5社の比較表
※決済手数料には、各社のプランには諸条件があります。詳しくはスマホ決済各社の公式ホームページでご確認ください。
出典：PAYGATEホームページ、Squareホームページ、Airペイホームページ、STORES決済ホームページ、楽天ペイホームページ（実店舗決済）、楽天ペイホームページ（オンライン決済）（2026年10月現在）より筆者作成
それぞれの会社は一見すると大差がないように思えますが、各社特徴があります。例えば、スマレジが提供するキャッシュレス決済サービス「PAYGATE（ペイゲート）」の特徴は以下の通りです。
◆PAYGATEの特徴
✓クレジットカード・電子マネー・QRコード決済に対応
✓プリンターを端末に内蔵
✓4G通信に対応し、店舗外でも利用可能
✓スマレジPOSとの連携に対応
✓「PAYGATE POS」を利用すれば、端末1台でレジ計算から決済、レシート印刷まで対応可能
PAYGATE（ペイゲート）は、決済端末とは別にプリンターやスマートフォン、タブレットなどを用意する必要がなく、レジ周りをシンプルにまとめやすい点が大きなメリットです。
複数の機器を設置したくない店舗や、レジ・キャッシュレス決済をできるだけシンプルに運用したい店舗には、このような端末が向いています。
また、クレジットカード決済は、キャッシュレス決済の中でも特に利用額の大きい決済方法です。そのため、キャッシュレス決済サービスを選ぶ際は、クレジットカードの決済手数料がどの程度かも重要な比較ポイントになります。
PAYGATE（ペイゲート）では、クレジットカードの決済手数料が1.98％〜（条件あり）と業界最安基準で利用できるため、クレジットカード決済の手数料を抑えたい店舗には、PAYGATE（ペイゲート）がおすすめです。適用条件などの詳細については、下記のPAYGATE公式サイトで確認してみてください。
キャンペーンや料金プランによってコストを抑えられる場合もある
キャッシュレス決済サービスを比較する際は、通常の料金だけでなく、キャンペーンや料金プランの適用条件まで確認しましょう。条件によっては、端末費用や月額費用を抑えて導入できる場合があります。例えば、PAYGATE（ペイゲート）であれば、以下のようなキャンペーンやディスカウントが用意されています。
◆キャンペーンやプラン適用によるディスカウントの例
・端末代：台数限定キャンペーンで無料
・月額費用：3,300円 → スマレジ有料プラン契約者向けに月額0円プランを提供
・決済手数料：中小事業者向けプランの条件を満たせば1.98%〜
このように、キャッシュレス決済サービスの実際の導入・運用コストは、キャンペーンや契約するプラン、利用方法によって変わります。比較表に記載された通常料金だけで判断せず、申し込み時点で利用できるキャンペーンや料金プラン、適用条件まで確認したうえで比較しましょう。
特に、PAYGATE（ペイゲート）の端末無料キャンペーンや月額0円プランを利用すれば、運用コストが大きく抑えられるので、ぜひ条件を確認してみましょう。
キャッシュレス決済比率は58％と毎年伸びている！
経済産業省の最新のデータをご覧ください。2025年のキャッシュレス決済比率ですが、急激に伸びており、2025年には58％に達しました。
◆我が国のキャッシュレス決済額及び比率の推移（2025年）
出典（グラフ）：2025年のキャッシュレス決済比率を算出しました（経済産業省）
2025年時点では、キャッシュレス決済の種類別の比率は以下の通りです。
◆2025年のキャッシュレス決済の比率
2位：QRコード決済 10.2 %
3位：電子マネー決済 3.7%
4位：デビットカード 3.4％
つまり、キャッシュレス決済を導入する場合、クレジットカード決済とQRコード決済の2種でほとんどが対応できるということになります。特に、クレジットカード決済は82.7％と圧倒的に大きな割合を占めているため、店舗向けのキャッシュレス決済サービスを選ぶ際は、クレジットカードの決済手数料が安いサービスを選ぶのが良いでしょう。
クレジットカード決済の売上が多い店舗ほど、決済手数料のわずかな違いでも、長期的には店舗が負担するコストに差が生じます。一般的には、クレジットカード決済手数料は3%前後に設定されていることが多いですが、PAYGATE（ペイゲート）の場合、1.98％〜（条件あり）に設定されています。
クレジットカード決済の手数料をできるだけ抑えたい店舗であれば、まずはPAYGATE（ペイゲート）を検討してみましょう。
キャッシュレス決済導入の４つのメリット
以下は、経済産業省が発行している「加盟店向けリーフレット」ではキャッシュレス決済導入による４つのメリットが紹介されています。
◆キャッシュレス導入で店舗運営を効率化！
引用先：加盟店向けリーフレット_第四稿（経済産業省）
キャッシュレス決済を導入すると、手数料率が発生するものの、レジ対応時間は35％も短縮し、現金管理コスト及び不正・盗難防止など多くのメリットがあります。
また、POSレジや会計システムなどと連携できるキャッシュレス決済サービスを利用すれば、決済データを自動で記録・集計できるため、日々の売上管理や集計業務を効率化できます。
◆PAYGATEと連携したスマレジPOSの管理画面
出典：スマレジ・ヘルプ
キャッシュレス比率が増えれば増えるほど店舗側にメリットが多くなり、リーフレットでは売上に占めるキャッシュレス決済の割合が3～4割を超えると、6割以上の事業者がメリットを感じているという調査結果が出ております。
キャッシュレス化による店舗の人手不足解消へ
近年、企業の人手不足が深刻な状況となっています。帝国データバンクの調査によると、2026年7月時点で、正社員の人手不足を感じている企業の割合は51.3％、非正社員では28.8％でした。非正社員では「飲食店」の人手不足割合が最も高くなっています。
◆人手不足企業の割合（2026年7月調査）
あらゆる業種で人手不足が大きな問題となっており、各社とも解決が急がれますが、このような人手不足問題を解決するための方策のひとつに「キャッシュレス決済の導入」が挙げられます。
以下の図をご覧ください。経済産業省でもキャッシュレス推進の意義の一つとして、人手不足問題の解決を挙げており、大きな効果が期待されています。
◆キャッシュレス推進の社会的意義
キャッシュレス化により、実際の業務には下記のメリットが生まれます。
◆キャッシュレス化による業務上のメリット
・迅速なオペレーションで決済が完了する
・売上集計の自動化
・口座振込が自動で現金の保管が不要
このように、キャッシュレス決済では様々な業務が不要あるいは自動化されるため、業務工数が削減され、人手不足解消の後押しとなります。
飲食店や小売では人手不足が特に深刻化していますが、キャッシュレス決済の導入は、店舗の人手不足の解消と業務効率化につながる効果的な取り組みとなるはずです。
それでは、次にキャッシュレス決済の3つの決済方法についてそれぞれ解説します。
キャッシュレス決済の3つの決済方法（カード決済・QRコード決済・電子マネー決済）
日本では、多くのキャッシュレス決済手段が利用されております。例えばカード決済や、QRコード決済のPayPay、電子マネー決済のSuicaやPASMOまでさまざまな決済方法がありますが、それらを整理すると主に以下の3種類が利用されています。
◆主なキャッシュレス決済方法はたったの3種類
② QRコード決済
③ 電子マネー決済
現在は、1台の決済端末でこれら複数の決済方法に対応できるサービスも増えています。
キャッシュレス決済の使い方① クレジットカード決済
クレジットカードは、キャッシュレス決済の中でも特に利用額の大きい決済手段です。
クレジットカード決済を店舗で受け付ける場合は、キャッシュレス決済サービスが提供する決済端末や、対応するスマートフォン・タブレットなどを利用します。決済方法には、カードを端末にタッチする「タッチ決済」のほか、ICチップの読み取りなどがあります。
◆クレジットカード決済（IC読み取り）
画像出典：PAYGATE（ペイゲート）公式サイト
クレジットカード決済では、1回の決済につき約3％の決済手数料がかかりますが、QRコード決済や電子マネー決済も手数料が発生するので、クレジットカード決済の手数料が特別高いわけではありません。ただし、サービスや契約条件によって手数料が異なるため、導入前に確認しておきましょう。
本記事で紹介した5サービスのクレジットカード決済手数料を比較すると、以下のようになります。
◆キャッシュレス決済5サービスのクレジットカード決済手数料
出典：PAYGATEホームページ、Squareホームページ、Airペイホームページ、STORES決済ホームページ、楽天ペイホームページ（実店舗決済）、楽天ペイホームページ（オンライン決済）（2026年5月現在）より筆者作成
決済手数料だけを見ると、適用条件を満たした場合に1.98％〜となるPAYGATE（ペイゲート）やSTORES決済など、比較的低い料率で利用できるサービスがあります。
ただし、店舗が実際に負担するコストは決済手数料だけではありません。サービスによっては月額費用が発生するため、決済手数料が低くても、店舗の売上規模によっては月額費用を含めた総コストが高くなる場合があります。
そのため、決済手数料とあわせて月額費用も確認しておきましょう。
◆キャッシュレス決済5サービスの月額費用
出典：PAYGATEホームページ、Squareホームページ、Airペイホームページ、STORES決済ホームページ、楽天ペイホームページ（実店舗決済）、楽天ペイホームページ（オンライン決済）（2026年5月現在）より筆者作成
SquareやAirペイなど月額費用が0円のサービスがある一方で、月額費用が発生するサービスでも、契約するプランや条件によって料金が無料になる場合があります。
例えば、PAYGATE（ペイゲート）では通常月額3,300円の利用料がかかりますが、スマレジの有料プラン契約者向けには月額利用料が0円になるプランも用意されています。詳細については、下記の公式ページよりご確認ください。
キャッシュレス決済サービスを選ぶ際は、決済手数料の低さだけで判断せず、月額費用や自店舗のキャッシュレス決済額も含めて、トータルでどの程度のコストがかかるかを比較することが重要です。
キャッシュレス決済の使い方② QRコード決済
現在国内では、PayPay、楽天ペイ、d払い、au PAYなど、さまざまなQRコード決済サービスが利用されています。
中でも、以下の4社が多くのユーザーに利用されています。
◆QR／バーコード決済の利用者数
| 利用者数 | |
| PayPay | 7,500万人超（2026年8月時点） |
| 楽天ペイ | 非公開 |
| d払い | 7,004万人（2025年9月時点） |
| au Pay | 4,106万人（2026年9月） |
そして、QRコード決済はまずは「PayPay」にだけ対応していたとしても、以下の記事によるとPayPayはQRコード決済の中で約7割のシェアをカバーすることができます。
このようにQRコード決済導入に関しては、なるべく利用率の高いQRコード決済を導入することを検討しましょう。
QRコード決済を店舗で導入する方法には、各決済サービスと個別に契約する方法と、複数のQRコード決済に対応したキャッシュレス決済サービスを利用する方法があります。
QRコード決済サービスと個別に契約すると、従業員には複数の決済アプリの使い方を教える必要が出てきます。一方、キャッシュレス決済サービスを利用すれば、多くの場合、複数のQRコード決済をまとめて受け付けられるため、店舗側の決済操作や売上管理をシンプルにしやすくなります。
例えばPAYGATEでは、PayPay、d払い、楽天ペイ、au PAY、メルペイ、WeChat Pay、Alipay+のQRコード決済に対応しており、1回の申し込みでこれらのブランドに申し込むことができます。
対応するQRコード決済ブランドはサービスによって異なるため、導入時には自店舗の顧客が利用する決済ブランドに対応しているかを確認しましょう。
店舗のQRコード決済は2種類のスキャン方法がある
QRコード決済には以下の2つのQRコードの決済方法があります。
◆ユーザースキャン
◆ストアスキャン
多くのお店が導入するのはユーザースキャンになります。なぜなら、ストアスキャンはPOSレジと連携する必要があり、初期費用が別途かかるためです。小規模事業者にとっては、ユーザースキャンが導入しやすい選択肢と言えるでしょう。
キャッシュレス決済の使い方③ 電子マネー決済
2025年のキャッシュレス決済額のうち、電子マネー決済の占める割合は以下の通りです。
電子マネー決済には、以下のようなものがあります。
・PASMO
・楽天Edy
・nanaco
・WAON
・iD
・QUICPay
電子マネー決済のメリットは何といっても、ユーザーが決済をするのが非常にカンタンという点です。カードやスマートフォンなどを決済端末にかざすだけで、スムーズに支払いを完了できるため、現金の受け渡しや釣銭のやり取りがなく、会計時間の短縮にもつながります。
◆電子マネー決済
画像出典：PAYGATE（ペイゲート）公式サイト
特にSuicaやPASMOを使うJRや私鉄の駅の近くに店舗がある方は、店舗の看板等でSuicaやPASMOでの決済を強調することで、売上アップを見込める可能性があります。
過去最高を更新する「インバウンド需要」の高まり！
下記の観光経済新聞によると、2026年4月の訪日外国人旅行者数は、2年連続で4月までの累計で1,400万人を超えました。
◆訪日外国人旅行者数の月別推移（2017～2026年）
グラフの出典元：2026年4月推計値（2026年5月20日発表）（PDF）（日本政府観光局）
2026年4月の訪日外客数は369.2万人で前年同月比5.5％減となったものの、2026年の単月としては最高を記録し、2年連続で4月までの累計が1,400万人を超えました。
イースター休暇の時期のずれにより欧州を中心に訪日需要が3月下旬と4月上旬に分散しましたが、桜シーズンに合わせた訪日需要の高まりもあり、東アジアでは韓国、東南アジアではベトナム、欧米豪では米国などで訪日外客数が増加しました。
韓国・台湾・ベトナムなど9市場で4月として過去最高を記録し、フランスでは単月過去最高を更新しました。2026年3月に策定された第5次観光立国推進基本計画においてリピーター数・旅行消費額・地方部延べ宿泊者数などの政府目標が掲げられており、こうした訪日外客数の拡大を背景に、インバウンド消費や地方へのさらなる波及があらためて重要なテーマとなっております。
国土交通省観光庁参事官（産業競争力強化）の本村龍平氏は、「インバウンドの推進とキャッシュレスデータ活用について」をテーマにした発表の中で、次のように述べています。
国土交通省観光庁参事官（産業競争力強化）の本村龍平氏は「インバウンドの推進とキャッシュレスデータ活用について」のテーマで発表。訪日旅行中の困りごととして、キャッシュレス環境が上位に挙がっていることや、キャッシュレス決済の導入によって3分の1の店が「売り上げが上がった」とする地域のデータを提示した。
こうした内容からも、インバウンドの推進とキャッシュレス決済の整備、さらには決済データの活用を進めることで、地域経済や店舗の売上拡大につながる大きな可能性があることが示唆されています。
インバウンド需要で「売上・業務効率」を高めるための５つの方法
インバウンド客を取り込んで、売上と業務効率を高めるための５つの方法があります。
◆インバウンド需要を取り込む５つの方法
方法①タッチ決済導入
方法②多言語対応のPOSレジ
方法③無断キャンセル対策
方法④飲食店でのQRコード注文
方法⑤中国語圏で人気決済に対応
それでは一つずつ解説いたします。
方法① タッチ決済の導入でスムーズな支払いを実現
訪日客の多くは現金よりもキャッシュレスを好みます。特に海外ではクレジットカードが一般的であり、レジでのやり取りを減らせる点が大きな魅力です。調査結果では、以下のような外国人旅行者の意識について言及されており、現金決済に抵抗感があることが分かります。
◆外国人旅行者の「現金」に対する意識とは？
・国でのカード利用は日常的
・両替して持っている日本円はいざというときまで使いたくない
・小銭が増えることは面倒と感じる
都内や観光地にお店がある方は、タッチ決済を導入して訪日外国人の取り込みも考えてみましょう。
特にタッチ決済であれば、店員と客の双方がカンタンに素早く決済できるため、店側も現金の受け渡しが不要になるため、レジ対応のスピードが向上し、待ち時間の短縮にもつながります。特に観光地や繁華街では、少しの時間差が売上や業務スピードに大きく影響します。
方法② 多言語対応POSレジでスタッフの言語負担を減らす
英語や中国語などに対応したPOSレジを導入すれば、スタッフの言語負担を減らしつつ、外国人客にも分かりやすい会計が可能になります。商品の翻訳表示や会計を多言語表示できるため、ミス防止にもつながります。）
方法③ 免税対応でインバウンド客の買い物をサポートする
免税販売では、対象商品の判定やパスポート情報の確認、免税データの送信など、通常の販売とは異なる手続きが必要になります。そのため、免税販売に対応したPOSレジを導入しておくと、店舗側の負担を軽減しやすくなります。
例えば、PAYGATE（ペイゲート）と連携できるスマレジでは、免税販売から国税庁への免税データ送信までスマレジ上で行うことができます。また、QRコードを利用したパスポート情報の読み取りにも対応しています。
◆スマレジのパスポート読み取り機能
さらに、PAYGATE端末とスマレジを組み合わせることで、キャッシュレス決済とPOSレジ、免税販売を連携した店舗運営が可能です。
方法④ 飲食店でのQRコード注文で売上アップ
QRコードを使った注文システムは、言葉の壁を超えて注文ミスを防ぐ便利な仕組みです。スマートフォンでメニューを表示でき、英語・中国語・韓国語など多言語に対応することで、スタッフの対応負担も軽減しながら、インバウンド客もスムーズに注文が行えるので、売上アップに貢献します。
方法⑤ 訪日客が利用しやすい決済ブランドに対応する
インバウンド需要を取り込むためには、日本国内で一般的な決済方法だけでなく、訪日客が普段から利用している決済ブランドへの対応も重要です。
特に、中国本土や台湾、香港からの観光客にとって、Alipay＋（アリペイ）やWeChat Pay（ウィーチャットペイ）は生活に密着した人気の決済手段です。
そのため、PAYGATE（ペイゲート）のように、国内の主要なキャッシュレス決済に加えて、WeChat Pay、Alipay、Alipay+、UnionPay QRなどの海外向けQRコード決済にも一通り対応した決済サービスを備えた店舗であれば、インバウンド需要を取り込みやすくなります。
こうした決済に対応している店舗は、中国語圏からの集客効果も期待できるので、店頭やレジで「Alipay＋対応」「WeChat Pay利用可」と中国語で明記しておくと、旅行者が安心して入店できます。
訪日客の多い店舗では、自店舗を訪れる顧客の国や地域を踏まえて、対応するクレジットカードやQRコード決済の種類を確認しておきましょう。PAYGATE（ペイゲート）の対応決済ブランドについては、以下の公式ページで詳しく案内しております。
カウンターが狭い店舗なら「オールインワン端末」が使いやすい！
キャッシュレス決済を導入すると、決済端末のほかにスマートフォンやタブレット、レシートプリンターなど複数の機器が必要になる場合があります。特にカウンターが狭い飲食店や小売店では、機器が増えるほどレジ周りが煩雑になりやすくなります。
そのような店舗では、PAYGATE（ペイゲート）のような、決済機能やプリンターなどを1台にまとめたオールインワン型の決済端末が便利です。プリンターも本体に内蔵しており、端末1台で、商品選択や会計、キャッシュレス決済、レシート印刷まで全て行うことが可能になります。
◆PAYGATEの決済端末
出典：筆者撮影
また、4G通信に対応しているため、持ち運びながら利用することもできます。レジカウンターまで顧客に移動してもらうだけでなく、飲食店のテーブルや店舗内の接客スペースなど、顧客のいる場所まで端末を持っていって決済することも可能です。
◆PAYGATEの端末に備えられている複数機能
・プリンター
・非接触カードリーダー
・磁気カードリーダー
・ICカードリーダー
・カメラ
レジスペースが限られている店舗や、店内のさまざまな場所で会計を行いたい店舗では、PAYGATE（ペイゲート）のような、1台でサブレジとしても機能するオールインワン端末が便利です。詳しくは、下記の公式ページをご確認ください。
「イベント」や「移動販売」でキャッシュレス決済を利用する！
イベント会場や移動販売、訪問先などでキャッシュレス決済を受け付ける場合は、持ち運びやすく、通信環境に左右されにくい決済端末が向いています。
オールインワン型の決済端末であるPAYGATE（ペイゲート）は、4G通信に対応した決済端末なので、屋外や移動先でもキャッシュレス決済を端末1台で受け付けることができます。さらにプリンターも内蔵しているため、その場でレシートも発行可能です。
このようなオールインワン型の端末は、以下のような場面で力を発揮します。
・移動販売車での決済
・出張サービス先での決済
・修理サービスなど相手先での決済
・店舗内でお客さんの目の前で決済
また、Square リーダーのように、スマートフォンやタブレットとBluetoothで接続して利用するタイプの決済端末もあります。このタイプは端末自体がコンパクトで持ち運びやすく、スマートフォンなどがインターネットに接続できる環境であれば、店舗外でもキャッシュレス決済を受け付けることができます。
このように屋外イベントでもキャッシュレス決済は重宝され、現金に加えてクレジットカードや交通系IC、QRコード決済など幅広く対応できます。観光客の多い場面では海外カードや外貨決済にも対応でき、売上機会を逃しにくくなります。
店舗に合ったキャッシュレス決済を導入しよう！
2025年のキャッシュレス決済比率は58.0％であり、現金以外の方法で支払う機会は年々増えています。店舗向けのキャッシュレス決済サービスを導入すれば、主に以下の3つの決済方法にまとめて対応できます。
② QRコード決済
③ 電子マネー決済
導入もカンタンですぐにキャッシュレス決済をあなたの店舗でも実現することができます。
ただし、決済手数料や月額費用だけでなく、対応する決済ブランド、入金サイクル、端末の仕様、POSレジとの連携などはサービスによって異なりますので、自店舗の顧客層や運用方法に合わせて選ぶことが重要です。
今回紹介したサービスの中でも、「PAYGATE（ペイゲート）」は上記3種の決済方法に1台で対応でき、プリンターや4G通信も備えたオールインワン型の決済端末です。
高機能なクラウド型POSレジサービス「スマレジ」との連携にも対応しており、PAYGATE POSを利用すれば、商品選択から会計、キャッシュレス決済、レシート印刷までを端末1台で行うこともできます。
レジ周りの機器をできるだけ増やしたくない店舗や、イベント・移動販売、テーブル会計などさまざまな場所でキャッシュレス決済を利用したい店舗には、PAYGATEがおすすめです。
端末費用や月額利用料を抑えられるキャンペーン・料金プランも用意されているため、キャッシュレス決済の導入を検討している方は、下記のPAYGATE公式サイトで最新の料金やキャンペーン内容を確認してみてください。
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