ECの煩雑な業務を効率化して事業成長を促進するためには、事業の目的と課題に適したEコマースソリューションを採用する必要があります。
今回はさまざまなEコマースソリューションの中から、ECの用途や事業の目的によって異なる5つのソリューションを紹介します。
◆5つのEコマースソリューション
② マルチチャネルEコマース（販売戦略）
③ ユニファイドコマース（販売戦略）
④ 企業間電子取引（EDI/BtoB向けECサイト）
⑤ 社内向けサイト（自社業務専用の受発注Web/社販サイト）
本日は、株式会社インターファクトリーでマーケティングを担当している筆者が、5つのEコマースソリューションを紹介します。
5つのEコマースソリューション
事業の目的や戦略によってさまざまなEコマースソリューションがあり、ソリューションを加速するためのデジタルツールやサービスも多く提供されています。
今回はEコマースソリューションの中から、用途あるいは目的によって異なる5つのソリューションを紹介します。
◆5つのEコマースソリューション
① オンラインショッピングサイト（BtoC向けECサイト）
② マルチチャネルEコマース（販売戦略）
③ ユニファイドコマース（販売戦略）
④ 企業間電子取引（EDI/BtoB向けECサイト）
⑤ 社内向けサイト（自社業務専用の受発注Web/社販サイト）
① オンラインショッピングサイト（BtoC向けECサイト）
BtoC向けECサイトを自社構築するためのソリューションです。
◆オンラインショッピングサイト（BtoC向けECサイト）の例
・特産品や銘菓などの販売
・デジタルコンテンツの配信
BtoC向けECサイトは、ASP（アプリケーションサービスプロバイダー）のクラウドプラットフォームサービスを利用することで手軽に構築することができます。初期費用が無料のプランもあるので、小規模の場合でも予算に合わせて短期間でECサイトの開設が可能です。
もし1日あたりの注文数が100件を超えるような規模の場合には、EC専用のパッケージやカスタマイズが可能なクラウドサービスなどを利用して他システム連携が可能なECサイトを構築することで、バックエンド業務を効率化してヒューマンエラーなども低減することができるでしょう。
② マルチチャネルEコマース（販売戦略）
EC事業では、自社のオンラインショッピングサイト（①）だけでなく、Amazonや楽天市場といったECモールなどにも出店している企業は少なくありません。このように、複数の販路（販売チャネル）でEC事業を同時展開する販売戦略を「マルチチャネルEコマース」と言います。
複数の販売チャネルで商品を販売する場合には在庫の管理が複雑になりやすくなります。各チャネルにあらかじめ在庫を割り当てて個別に管理するという方法もありますが、チャネルによっては品切れが続いたり、過剰在庫を抱えてしまったりする可能性があり、事業全体で最適化を図ることができません。
そのため、マルチチャネルEコマースでは各チャネルの在庫状況を一元管理し、全体最適の在庫管理を実現して在庫ロスを低減します。
在庫管理データを一元管理する方法としては、ECシステムの在庫管理機能を利用する方法、ECシステムに在庫管理機能を追加実装する方法、ECシステムの外部連携機能を使用して在庫管理システムとAPI連携する方法などが考えられます。
筆者のおすすめは、多くのECプラットフォームサービスが標準あるいはオプションで提供しているAPI連携機能を使用する方法で、他の方法と比べてデータ連携機能を手軽に実装できます。
またEC、在庫管理のいずれの場合も、専用サービス（あるいはシステム）であれば機能が充実していますので、よほどの理由がない限りは、ECシステムと在庫管理システムはそれぞれ最適なサービスを利用し、システム間で必要な情報だけを柔軟に連携できるような方法を採用することをおすすめします。
③ ユニファイドコマース（販売戦略）
「ユニファイドコマース」は、顧客のあらゆる情報を統合管理し、デジタルとリアルの垣根を越えて顧客ごとに最適化した価値と体験を提供するための販売戦略です。
具体的な取り組み例としては、ユーザーが1つのIDで、実店舗やECにかかわらずその企業とのあらゆるコミュニケーション履歴（問い合わせ履歴や購入履歴、ポイント取得履歴、所有ポイント数など）をいつでも確認できるアプリの開発・配布などが挙げられます。
特に小売市場などでは、商品の魅力だけで優位性を確立することが難しくなっているため、「顧客を中心とした価値やサービスをいかに提供していくか」というユニファイドコマース戦略が重要になってきているのです。
ユニファイドコマースを実現するためのソリューションには、システム統合も含まれます。店頭とECのシステムおよびデータ連携が不可欠なので、システムの大規模な開発あるいは改修が必要になります。
ユニファイドコマースのリーダー的な企業であるアパレル大手のユニクロでは、ECサイトで購入した商品を指定した実店舗で受け取ることができ、店頭ではアプリを通じて商品情報や在庫状況を確認できるなど、実店舗とECの垣根を越えてユーザーに利便性を提供しています。また資生堂、ポーラ、ロレアルなどの化粧品大手企業もユニファイドコマースに注力しています。
今後、競争の激しい市場で競争優位性を確立するためには、顧客中心のサービスを提供するためのデジタル基盤の整備が不可欠です。
「ユニファイドコマース」については関連記事で解説していますので、興味のある方はぜひあわせてご覧ください。
④ 企業間電子取引（EDI/BtoB向けECサイト）
デジタルで企業間取引を行うためのソリューションです。ここでは、「EDI」と「BtoB向けECサイト」を紹介します。
④-1 EDI（Electronic Data Interchange）
企業間取引では、手続きごとに見積書や請求書、発注書や納品書などの多様な文書が生成されます。これらの文書を電子化するための仕組みあるいはシステムを「EDI（Electronic Data Interchange：電子データ交換）」と言います。
企業間の電子データ交換の多くがEDIの標準規格で行われており、小売業界でも「レガシー手順」と呼ばれる固定電話回線を使用した通信規格が普及しています。
しかし、2024年に固定電話回線サービスが終了するため、今後はインターネット回線を使用したEDIへの移行が必要になります。インターネット回線を使用したEDIには、「Web-EDI」やすでに多くの企業が導入している「流通BMS」があります。
「EDI」については関連記事で解説していますので、興味のある方はあわせてご覧ください。
関連記事：
・７つのポイントでEDIを優しく解説！EDIの必要性と課題
・Web-EDIとはインターネット回線を利用した電子商取引のこと
企業間の取引業務だけであればEDIだけで十分ですが、マーケティング機能や新規顧客を受け入れるための機能はありません。そのため、それらの機能を利用したい場合は、BtoB向けECサイトを構築する必要があります。
④-2 BtoB向けECサイト
BtoB向けECサイトを構築する際には次のポイントを押さえておく必要があります。
◆BtoB向けECサイト構築時のポイント
・個別対応に細やかに対応できること
・例外ケースに対応できること
・クローズドサイトとしても利用できること
近年は、「Bカート」や「楽楽B2B」、飲食業界に特化した受発注システム「インフォマート」など、BtoBに特化したASPサービスも登場しており、小規模かつ複雑な外部連携が不要であれば、BtoB向けECサイトを手軽に開設できます。
外部システム連携やカスタマイズが必要な場合には、インターファクトリーの「ebisumart（エビスマート）」のような、豊富なオプションを備えたフルカスタマイズ可能なECプラットフォームサービスの利用やパッケージの導入を検討しましょう。
⑤ 社内向けサイト（自社業務専用の受発注Web/社販サイト）
従業員だけが利用できるECサイトを構築するためのソリューションです。ここでは、自社業務専用の受発注Webと従業員向けの社販サイトについて紹介します。
⑤-1 自社業務専用の受発注Web
例えば、店舗を全国展開している場合や複数の拠点がある場合など、本社と拠点間で受発注等のやり取りが生じる場合に使用するためのWebシステムです。
商品と数量、納期等の基本項目だけであれば特別な仕組みは不要かもしれませんが、業務をWebシステム化することで、基本情報だけでなく、商品に関するより詳しい情報（賞味期限、生産者情報など）や取引履歴なども、効率的に管理・活用できるようになるので、ぜひ導入を検討してみるとよいでしょう。
⑤-2 従業員向けの社販サイト
従業員向けの社内販売用サイト（社販サイト）を構築する際のポイントは次の2点です。
◆社販サイト構築時のポイント
・社員番号をキーとするログインおよびデータ管理
社内販売は特別価格で提供することが多いため、会員制のクローズドサイトとして構築する必要があります。また、退職者がログインできないようにするための従業員管理システムとの自動連携機能や、アルバイトやパートのスタッフや従業員の家族なども利用できるようにするためのゲストユーザー機能などが必要となる場合もあります。
「社内販売」については関連記事で解説しているので、興味のある方はあわせてご覧ください。
Eコマースソリューションによって最適なシステムを選定しよう
Eコマースソリューションを導入する場合には、目的や規模に最適なサービスやツールを選定するようにしましょう。
事業規模がさほど大きくない場合には、ASPサービスを利用することで、コストを抑えて短期間で見栄えの良いECサイトを構築することも可能です。事業規模が大きい場合や複雑な機能が必要な場合には、リソースの最適化やフルカスタマイズにも柔軟に対応できるクラウド型のECプラットフォームサービスを利用するのがよいでしょう。
インターファクトリーの「ebisumart（エビスマート）」は、フルカスタマイズが可能なクラウド型のECプラットフォームで、Eコマースソリューションの導入実績も豊富です。ぜひ、公式サイトでサービスや事例を確認してみてください。
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